電化製品

オール電化の見直しと路線変更

爆発事故の恐れがなく、深夜電力が安価であることが比較有利に働いて一般家庭で「オール電化」が進んで来ました。

しかし福島原発事故以降、停電による全動力を一度に喪失する事態は家庭においても命に係わるリスクであることが認識されました。

そして現在は電気料金の高騰を受けて家庭のエネルギー源の取得バランスの見直しと模索が始まっています。

表を見ると年を追って電気の割合が増えて、ガスは減ってはいないと言えます。

違う視点から表を見て行きますと、1973年と2021年で世帯当たりのエネルギー消費量に変化がないことに気づきます。

これはより家庭においてより便利なエネルギー消費機器を備えつつ達成された省エネ技術のおかげなのです。

これが何を示唆しているかと言いますと、社会全体でのエネルギー消費は減って行くのではないかと予測されるということです。

バランスとミニマムへ

そして付け加えるなら、安全・安心・安定も追及されると思います。

ですからどのエネルギー源へ偏って行くこともなく、まったく新しいエネルギー源が提案されてくることも期待されるのではないかと考えられます。

エネルギー源は産業であり、その構造はワールドワイドな力関係で維持されているという側面を思い出しましょう。

市場の反応が左右するエネルギー供給の舞台で「その他大勢」として振り回され従わされて来たのを止めるときが来ているのかも知れないのです。